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米国生まれのパンダ、中国語の指示や中国のビスケットを嫌がる 2017年02月26日

2017/02/26 01:32
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※- 米国生まれのパンダ、中国語の指示や中国のビスケットを嫌がる 2017年02月26日

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Record China -: 2017年2月25日、中国メディアの梨視頻が、米国で生まれ中国に来たパンダが、中国のビスケットを食べず、中国語の指示も分からないと伝える動画記事を掲載した。

このパンダは、米ジョージア州アトランタの動物園で生まれ、昨年11月に四川省成都にあるジャイアントパンダ繁殖研究所に移送されたパンダだ。

記事では、パンダが首を横に振って楽しそうにしている様子を紹介。

飼育員によれば、パンダは全く緊張した様子はなくリラックスしているという。

しかし、米国では飼育員が英語でパンダに話しかけていたため、中国の飼育員が四川語で指示を与えても反応しないという。

また、米国から持ってきたビスケットは喜んで食べるものの、中国のビスケットを与えても、食べようとはしないのだという。

これに対し、中国のネットユーザーからは

「パンダですら中国は嫌で米国の方が好きなんだな」、

「中国が嫌なら米国へ帰れ!中国には売国パンダはいらない!」


などのコメントが寄せられた。

また、

「資本主義に害され堕落したパンダには、革命の歌を何度も聞かせて洗脳し、昼間は中国語で社会主義の価値観をたたき込むべき」

との意見もあったが、明らかに現体制への皮肉が込められている

他には

「毒があるから食べないんだろ」、

「中国のビスケットは米国産とは比べようがない。中国は偽物と添加物が多すぎだ」


など、中国の食品安全の問題をやゆするコメントもあった (翻訳・編集/山中)

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2016年に韓国人の10人に1人が日本観光へ 2017年02月24日

2017/02/24 12:53
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※- 2016年に韓国人の10人に1人が日本観光へ 2017年02月24日

Record China−: 2017年2月22日、韓国・マネートゥデイによると、韓国から日本に向かう航空機の搭乗率が満席に近い90%に達していることが分かった。

格安航空会社(LCC)による積極的な路線拡充と円安、高齢化などが重なった効果とみられている。

航空業界によると、今月(17日時点)の韓国−日本路線の韓国大手2社の搭乗率は、大韓航空=87%、アシアナ航空=90.2%に達した。

11年の東日本大震災の影響で急減した日本への旅行者は13年には震災前の水準に回復し、15年に初めて400万人を突破、昨年は 509万人を記録した

実に韓国国民の10人に1人が日本に出掛けたことになる。

日本への旅行者の増加は、韓国のLCCが日本路線を積極的に増便したことが要因の一つとみられており、15年に週600便台だった日本路線が16年冬季シーズンには週950便以上に急増した

LCCが航空運賃を大幅に下げ新規旅行者の創出に貢献する中、最近の円安も日本への旅行需要を喚起する大きな要因となっている。

昨年中旬に100円1150ウォン台だった為替レートは、今月15日には100円1000ウォン台を割り込み円安ウォン高に振れている。

さらに韓国で進む高齢化も無視できない要素だ。

海外旅行先として近隣国を好む高齢者人口の増加が日本旅行者を増やしているのだ。

実際、11年に310万人だった50代以上の出国者数は、昨年には575万人となり85%も急増した。

この報道に、韓国のネットユーザーからは

「日本の悪口を言いながら、日本に旅行してお金を落としている」

「親日清算と叫びながら日本に行きたがる韓国人って何なんだろう?」

「韓国人の真意が分からなくなった」

「韓国人の国民性を考えてみるべき時だな」


など、自国民の矛盾した行動に疑問を呈する意見が多く寄せられた   (翻訳・編集/三田)

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日本の小学校で約1000人が食中毒症状・中国ネット 2017年02月22日

2017/02/22 02:13
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※- 日本の小学校で約1000人が食中毒症状・中国ネット 2017年02月22日

東京都立川市の小学校7校で給食を食べた約1000人が食中毒症状を訴えたとのニュースが中国でも報じられ、ネット上にはさまざまな意見が寄せられている。

日本メディアの報道によると、児童、教職員らが嘔吐(おうと)や腹痛などの症状を訴えたのは17日から。

7校の給食は同じ給食センターで調理されており、市教育委員会は20日、症状を訴えた人が計996人に上ったことを報告した。

19日に開かれた記者会見を取り上げた中国メディアは「7校のうち4校が月曜日の休校を決めた」と紹介し、さらに市の教育長らが頭を下げて謝罪したことなどを伝えている。

この報道に対して中国のネット上には

「中国の校長はこういう事故が起きても頭を下げて謝罪なんかしない」

「中国にあるのは責任逃れだけだ」

「自分たち学生が食中毒になった時、こういう対応が受けられるだろうか」


という感想や、

「国内の学校で起きた集団食中毒問題には圧力がかかった」

「某国(中国を指して)ではアルバイトの責任にされてしまう
」という声、

「中国ならこんな感じの報道だろうな。まず、トップは全力で治療するよう指示を出し、子どもや先生たちは『早急に対応してもらえたおかげで助かりました』とそれに深く感謝する。素晴らしい措置だったと最後に称えるんだ」などのコメントが寄せられている   (翻訳・編集/野谷)

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インドと比べたら中国の大気汚染対策は大成功!?・中国ネット 2017年02月18日

2017/02/18 22:12
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※- インドと比べたら中国の大気汚染対策は大成功!?・中国ネット 2017年02月18日

「空気はインドと比べ、体制は北朝鮮と比べるのか?」と皮肉

Record China−: 2017年2月17日、中国メディアの参考消息が、英国メディアの報道を引用し、インドの大気汚染対策は中国にも劣るとする記事を掲載した。

米国の健康影響研究所(HEI)によると、2015年に中国とインドの両国で合わせて約110万人が大気汚染のために早死にした。

割合は、中国の方がインドよりも1万8000人多かったという。

報道によれば、中国のPM2.5による死者数はどの国よりも多いと考えられてきたが、過去10年間に中国で大気汚染が原因で死亡した人の数は減少しており、インドは逆に増加した。

インドで大気汚染が深刻なのは首都のニューデリーで、気候条件のほか、自動車の急増や重工業の発展が原因だ。

昨年10月のディーワーリー(インドの正月)では、ニューデリーは数日間にわたってスモッグが発生し、汚染度は計測不能になった。

世界保健機構(WHO)によれば、2011年から2015年のニューデリーの粒子状物質濃度は世界の主要都市の中では最も高く、北京市の2倍以上だという。

専門家は、北京市の大気が改善された理由として、大気汚染問題を早急に解決すべき問題として扱い、粒子状物質の濃度が高くなると政府は車両の通行制限や休校、工場の操業停止などの処置を取るからだと説明した。

これに対し、中国のネットユーザーからは

「空気はインドと比べ、体制は北朝鮮と比べるのか?自信満々だな」、

「空気はインドと比べ、ニュースは北朝鮮と比べ、教育はアフリカと比べ、治安はシリアと比べ、不動産は香港と比べる。中国って幸せだなあ」


などの皮肉を込めたコメントが寄せられ、多くのユーザーの支持を得ていた。

他にも
「欧州と比べるべきじゃないのか?なんでインドと比べるのだ?」、
「大気汚染によって早死にした人がいるなんて、中国メディアはほとんど触れないぞ」
 などの指摘もあった   (翻訳・編集/山中)

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0.2秒で通訳してくれる音声翻訳デバイスが日本でリリース 2017年02月18日

2017/02/18 03:50
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※- 0.2秒で通訳してくれる音声翻訳デバイスが日本でリリース 2017年02月18日


Record China−: 2017年2月17日、中国のポータルサイト・今日頭条が、わずか0.2秒で通訳してくれる音声翻訳デバイスがリリースされたと伝えた。

これは、株式会社ログバーがリリースした 「ili(イリー)」 で、この翻訳デバイスの大きな特徴は、インターネット接続の必要なく使用できることだ。

現在、日本語、英語、中国語の3種類の言語に対応している。

記事は、この翻訳デバイスは小型ボイスレコーダーほどの大きさしかないが、PR動画では英語から日本語に翻訳しており、実際にこの翻訳デバイスを使って会話をした人の多くが高く評価していると紹介した。

『 ili 』は、わずか0.2秒で翻訳することができ、4月から東京メトロ、イオンモール、ビジョンが導入しサービスを開始し、7月には米国での販売も予定しているという。

このニュースに対し、中国のネットユーザーからは、

「日本の科学技術は世界一だ」、

「初めて日本にいいねを送りたいと思った」


など、日本の技術力を称賛するコメントが多く寄せられた。

また、

「日本は中国語をこの中に入れたのか。中国が大国になったんだと実感した」

と、中国語に対応していることをうれしく思ったユーザーもいた。

他には

「通訳の人は仕事がなくなるな」、

「俺の3年間の日本語学習が無駄になった」


などのコメントもあったが、いずれにしても来日する外国人にとっては非常に便利なツールであることに違いない   (翻訳・編集/山中)

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世界で最も空気の悪い都市ワースト20 2017年02月16日

2017/02/16 20:16
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※- 世界で最も空気の悪い都市ワースト20 2017年02月16日

Record China−: 2017年2月16日、中国メディアの観察者網は英国メディアの記事を引用し、世界で最も空気の悪い都市ワースト20を紹介した。

世界保健機関(WHO)のデータによると、世界の都市の中でPM2.5の濃度が最も高い都市のうち、10都市をインドが占め、4都市が中国だった。

ワースト1位はイランのザーボルで、PM2.5の年間平均濃度が1立方メートル当たり217マイクログラムだった。

2位はインドのグワーリヤルで176、

3位はインドのイラーハーバードで170だった。

インドはほかにも6位、7位、11位、12位、15位から18位までと計10都市がワースト20位内に入った。

中国は9位に河北省ケイ台市(128)、
10位に河北省保定市(126)、
14位に河北省石家庄市(121)、
19位に河北省邯鄲市(112)と、4都市がワースト20位以内に入った。

このほか、アジアの主要18都市のPM2.5濃度のワーストランキングでは、

1位がインドのデリーで122、
2位がバングラデシュのダッカで90、
3位がパキスタンのカラチで88だった。

中国の北京市は4位で85、上海市は9位で52
、東京は最も濃度が低く15だった。

このニュースに対し、中国のネットユーザーから

「河北省は大きな犠牲を払い貢献している」
「河北省はついてない。2つの直轄市が河北省の隣にあり、この2つの都市の汚染空気がみんな河北省に流れてくるのだから」


と、河北省の都市だけがワースト入りしたことに関するコメントが多く寄せられた。

また、
「民主国家でもスモッグを吸っているというのは熟考に値することだ」

「民主や自由があれば汚染問題は自然と解決できるんじゃなかったのか?」


など、民主国家であっても汚染の問題が深刻であることを指摘する意見も少なくなかった   (翻訳・編集/山中)

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韓国人が日本人より多く食べているもの 2017年02月16日

2017/02/16 10:28
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※- 韓国人が日本人より多く食べているもの 2017年02月16日

意外?韓国人が日本人より多く食べているもの=韓国ネット「日本を超えるなんて」「韓国人が日本人化している」

Record China−: 2017年2月12日、韓国・東亜日報によると、韓国国民が世界的な水産強国である日本やノルウェーの国民より水産物を多く食べていることが分かった。

しかし、韓国内の水産物の生産量は減少傾向にあり、水産物の海外依存度がさらに高まることが懸念されている。

韓国海洋水産部は12日、国連食糧農業機関(FAO)の統計を分析した結果、韓国人の2013〜2015年の1人当たりの年間水産物消費量は58.4キロに上り、主要国家のうち1位を記録したと発表した。

2以下にはノルウェー(53.3キロ)、日本(50.2キロ)、中国(39.5キロ)が続いた。

同部のユン・サンリン国際協力総括課長は「韓国では健康への関心が高まり、水産物の消費量が増えた。

一方で、日本は若者層の水産物の消費が減った上、福島の原発事故以降に減少した水産物の消費量がまだ回復していない」と説明した。

しかし、水産物の供給見込みは低いという。

FAOは2025年に韓国人は1人当たり64.3キロの水産物を消費すると予想したが、水産物の生産量は2013〜2015年の年平均203万9000トンから2025年には198万トンに2.9%減少すると予想した。

同期間の輸出量は25万トン(38%)減少し、輸入量は24万トン(14%)増加すると予想した。

この報道に、韓国のネットユーザーからは

「日本を超えるなんて意外」「日本やイタリアを抑えて韓国が1位?不思議だ」

「世界で最も魚を愛しているのは日本人だと思っていた」
など驚きの声が寄せられている。

そのほか、「海鮮居酒屋に行くとお通しとして大量のさしみが出てくる。日本では想像もできないこと」

「のり、わかめ、いか、いわしなど他国ではあまり食べられないものを韓国人は無闇やたらとたくさん食べるから」

「日本人が避けている水産物を大量に輸入しているということ?何か不安だ」

「韓国人の安全不感症が原因」

「韓国人が日本人化している」
などの意見もみられた (翻訳・編集/堂本)

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1月の訪日外国人、過去最高に並ぶ 2017年02月15日

2017/02/15 17:07
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※- 1月の訪日外国人、過去最高に並ぶ 2017年02月15日

Record China−: 2017年2月15日、日本政府観光局が発表した2017年1月の訪日外国人客は、前年同月比24.0%増の229万6000人と1月として過去最高となった。

また、単月としてはこれまで最高だった2016年7月とほぼ同水準だった。

今年は、旧正月(春節)休暇が1月末から始まったため、中華圏の国や地域を中心に訪日旅行者数が増加。

航空路線の新規就航・増便、クルーズ船寄港数の増加なども寄与した。

国・地域別では

中国63万600人(33%増)
韓国62万5000人(22%増)単月で過去最高記録
台湾35万800人
香港18万5000人
シンガポール(35%増)
マレーシア(74%増)
インドネシア(64%増)なども大幅に増加した。

2月は旧正月休暇が終了したため訪日旅行者数の伸びは鈍化する見込みだが、ウィンタースポーツや雪遊びなどを目的とした訪日や、クルーズ需要が増えている。

訪日旅行プロモーション効果と相まって、訪日需要を下支えするものと期待される。

2016年通年で訪日客は前年比21.8%増の2404万人に達し、今年に入っても勢いが継続したことになり、幸先の良いスタートを切った。

政府は20年の目標を4000万人とする目標を立てており、年率14%の伸びが続けば達成できる   (八牧浩行)

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日本の難民受け入れは昨年わずか28人=中国ネット 2017年02月14日

2017/02/14 22:10
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※- 日本の難民受け入れは昨年わずか28人=中国ネット 2017年02月14日

Record China−: 2017年2月14日、中国新聞網は日本メディアの報道を引用し、昨年日本が受け入れた難民はわずか28人にすぎなかったと伝えた。

日本の法務省入国管理局が最近公表したデータによると、2016年に日本政府が難民認定した人の数は28人で、15年と比べて1人増加した。

16年の難民申請者
1万901人で、15年と比べて3315人増加し、1982年の統計開始以来、初の1万人超えとなった。

記事によると、2010年に制度改正があり、難民申請から6カ月後には一律で就労が認めらえるようになったため申請が急増した。

入国管理局の担当者によると、「借金から逃れる目的など経済的な理由で申請する人が相当数いる」のだという。

昨年、難民認定された人の国別では、アフガニスタンが最も多い7人で、次いでエチオピアの4人、エリトリアの3人、バングラデシュの2人だ。

この他、認定しなかったものの人道上の配慮を理由に97人の在留を認めた。

このニュースに対し、中国のネットユーザーからは

「日本はわりと排他的な国だよ」

「日本とは世界で最も民族主義的な心の狭い国家。大和民族の純血性を守るため移民政策は非常に厳しいのだ」
など、難民認定者の少なさを非難するコメントが多く寄せられた。

しかし、「自国民の利益を守るという点では日本政府にいいねを送る」と日本政府の対応を評価する意見もあり、多くの賛同を得ていた。

他には、
「難民は日本に行っても社会に溶け込むのが難しい」との指摘や、「それで中国はいったい何人の難民を認定したのだ?」というコメントもあった   (翻訳・編集/山中)

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中国が『日本国債』を爆買い!? 保有世界一 2017年02月13日

2017/02/13 13:45
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※− 中国が『日本国債』を爆買い!? 保有世界一 2017年02月13日

Record China −:
2017年2月12日、中国メディアの毎日経済新聞網が、中国の日本国債保有額が世界一になったと伝えた。

日本財務省が公表した最新のデータによると、2016年に中国が買い入れた日本国債は11兆2000億円で、2005年以来最高の水準となり、日本国債保有額が世界で最も多い国となった。

記事は、これまで安全資産として中国や日本など多くの国が米国債を買ってきたが、トランプ大統領が大統領選で当選してから風向きが変わったと紹介。

中国も昨年5月から米国債額を減少させてきており、すでに保有額で世界一ではなくなっていると伝えた。

そして米国債の代わりとして購入しているのが日本国債だという。記事によれば、中国は短期国債を7兆2500億円、中長期を3兆9500億円を購入した。

これに対し、中国のネットユーザーから、

「愛国はどこに行った?」

「抗日ドラマは無駄に放送していたようだ」


など、日本国債を購入することに対して批判的なコメントが少なからず寄せられた。

一方で、

「ある日、大量に日本国債を売ったら、日本経済はどうなるのだろう?」

「日本国債とは、われわれの手にあるガラスのコップだ。持っていることもできるし、うっかり落とすかもしれない」
など、中国側に利点を強調する意見もあった。

そのためか、「米国債を売って日本国債を買うとはなかなかやるな」と評価するコメントもあった。

しかし、一般庶民とは直接的な関係がないためか、「それでも中国人の給料は日本人の1/6で生活レベルは日本のずっと下」 と現状を指摘するコメントもあった。(翻訳・編集/山中)

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中国の工場が日本企業の部品を加工製造したくないのは 2017年02月11日

2017/02/11 18:56
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※- 中国の工場が日本企業の部品を加工製造したくないのは 2017年02月11日

Record China−: 2017年2月10日、中国のポータルサイト・今日頭条は中国の工場が日本企業の部品を加工製造したがらない理由について伝えた。

中国は世界の工場として、世界各国からの機械加工を請け負っている。

特に先進国である米国や英国、イタリア、フランスなどの企業とは多くの取引がある。

中国の工場側としても、外国企業との取引は大きな利潤が出るため、大歓迎なのだという。

特に地理的にも近い日本企業からは部品加工の依頼も多く、しかもその加工費用は欧米よりも高い。

しかし、それでも多くの中国加工企業は、すぐに日本企業との契約は結びたがらないという。

その理由について記事は、日本企業の多くが、各部品の精度に対する要求が極めて高く、輸入した工作機械でないとその要求を満たすことができないからだと指摘。

十分な加工設備を有した工場と適切な人材を確保している企業だけが受注できるとした。

これに対し、中国のネットユーザーからは

「中国に欠けているのは技術ではなく匠の精神」、

「精度の差は作業員の仕事に対する態度の差なんだよ
」など、中国に不足している点を指摘するコメントが多く寄せられた。

また、「でも日本人は真面目で支払いの遅れがない。中国の会社が1年やっていくだけのお金もポンと支払ってくれる」、

「俺はブリヂストンから仕事をもらっているが、確かに要求は高い。でも加工価格も高く、支払いも気持ちがいい」
など、要求は高くても日本企業を評価するコメントも少なくなかった  (翻訳・編集/山中)

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日本は尊敬に値する国なのか? 2017年02月10日

2017/02/10 07:01
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※- 日本は尊敬に値する国なのか? 2017年02月10日

Record China−: 2017年02月09日、中国のポータルサイト・今日頭条が、日本は尊敬に値する国なのかについて分析する記事を掲載した。

記事は、日本は古代中国の思想文化を学んで、現在に至るまで継承し独自の礼儀を形成したと紹介。

現代の日本人はとても礼儀正しく秩序正しい「素養のある」国民との印象だと指摘した。

例えば、旅行や留学で日本へ行った人は、日本人がよくお辞儀をすること、ゴミの分別、道を人に譲ることなど、細部に日本人の礼儀正しさを見ることができるとした。

しかし、原則が関係する大きな事については、日本人は直視せず、国際的世論の圧力で通り一遍の礼儀を見せるだけで、人を納得させるだけの真の謝罪を行わないと主張。

例えば、侵略戦争を美化し、南京大虐殺を否定することは顕著な例だと論じた。

結論として記事は、日本国内にも日中友好を願う人もいるものの、右翼勢力と軍国主義勢力の扇動のもと、銃口は日本人の考える敵に向けられるもので、日中友好を願うのは良いが、常に警戒心を怠るべきではないと主張した。

これに対し、中国のネットユーザーからは

「世界では日本人を尊敬する人の方が中国人を尊敬する人より多いというのが事実」、

「当然尊敬に値する。遣唐使から黒船まで、明治維新から第二次大戦まで、そして戦後の廃墟から世界第2の経済体まで。ここから学べることはたくさんある」


など、尊敬できるとのコメントが多く寄せられた。

しかし、「表面的に礼儀正しくても中身が汚かったら尊敬できるだろうか」、

「日本人はヒツジの皮をかぶったオオカミだ」


など、否定的な意見も少なくなかった   (翻訳・編集/山中)

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中国の女の子、1万円を使って日本人の道徳心をチェック・中国ネット 2017年02月03日

2017/02/03 12:25
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※- 中国の女の子、1万円を使って日本人の道徳心をチェック・中国ネット 2017年02月03日

Record China−: 2017年2月1日、中国の動画サイト・陽光寛頻網に、日本の街頭で行われた実験映像が掲載された。

ネットユーザーからはさまざまなコメントが寄せられている。

動画は、「中国の女の子が1万円を使って日本人の道徳をチェック」と題された4分弱のもので、1万円札を手にした若い女性が街なかの日本人に駆け寄り、「今お金落としましたか?」と差し出す。

すぐに「落としてないです」と答える人、「ちょっと待って」とポケットや財布を確認する人、「私、落としたかも」という人、「ご褒美だと思ってあなたがもらっちゃいなさいよ」という人など、反応はさまざまだが、結局誰も受け取らなかった。

これを見たユーザーからは

「素養が相当高い。中国人は比べようもないな」

「世界中で最も民度が高い国、それは日本」

「日本は嫌いだが、この民族には心から敬服する」

「日本人の道徳心は中国人の1万倍上」


と素直に称賛する声が多く聞かれたが、

これ、中国人に日本人に対する好感を抱かせるための実験だろ」といった指摘や、「日本人は素養は高いが善良とは限らない。中国人は素養は低いが善良」という見方も。

また、
つまらん。中国で実験してくれよ

中国で同じ実験したら、『2万落としたはずだ』と言い張りそう」など、自国と比較するコメントも少なくなかった。

ただ、中国人自身が悲観するほどでもないようで、以前中国の街頭で行われた財布を落とす実験では、18人中16人が落とし主に伝え、残りの2人も声をかけると財布を返すなどしている (翻訳・編集/北田)

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中国メーカーはすでに日本の隅々にまで浸透? 2017年02月03日

2017/02/03 12:07
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※- 中国メーカーはすでに日本の隅々にまで浸透?
2017年02月03日

2月03日(投稿)、Record China−: 2017年2月1日、中国のポータルサイト・今日頭条が、中国メーカーは日本の隅々にまで浸透しているとする記事を掲載した。

記事は、中国の家電メーカーのみならず、最近では微信(WeChat)、支付宝(アリペイ)、銀聯カードも日本に浸透していると紹介。

それだけでなく、中国の宅配業者である申通快遞も、申通エクスプレスジャパンとして日本に進出しており、中国企業はどんどん海外進出していて、中国の強さを実感できるとした。

これに対し、中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた

「これこそソフトパワーだ」

「国が強くなったことを誇らしく思う」

「ファーウェイのスマホは日本でもよく売れている」

「でも中国人が着る服のファスナーはみんな日本のYKK」

「でも日本製品はとっくの昔に世界の隅々で使われている」

「中国国内では農民工が都会の隅々にまで浸透したのと同じだな」

「ちょっと楽観的すぎるだろ。明らかに中国人向けのサービスだ」

「日本でアリペイを使うのは中国人だけ。銀聯のシェアを奪いたいだけだろ」

「アリペイや申通は、中国人が日本で消費するためのサービスじゃないか」

「ハイアールとファーウェイ以外は、ほとんどが中国人から日本人がお金をもうけるための道具。どこがすごいんだ?」

「ポイントは日本人が使っているのかということだ。中国人旅行者向けというだけなら何も誇ることではない」

「中国の道路からホンダやトヨタを見なくなったら信じるよ
」   (翻訳・編集/山中)

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